2024/09/26
ビビるほど初めて聞く言葉だらけで、本当に情報システム同様、
何語？と言う感じだw
これも単語の意味から理解していかないと、
この海は泳げない。
しょっぱなから、
「評価性引当額」「税効果会計」「将来減算一時差異」「繰り延べ税金資産」
の4つの単語が一つの問題の中に含まれていて、
「は？」
この状況はかつての製薬会社にいた時代の試験で経験済みだ。あの時も同じだった。
問題に含まれている言葉のすべての意味がわからないときは、一つずつ理解していく他ない。
いきなり解こうとするのではなく、外国語だと思って接するのである。
マジで一つも意味がわからない。
現場でも聞いたことない。
つまり、会計の深いところなんだろう。
今回の復習はこの前にやった2科目の復習の３倍くらい時間がかかった。
覚えるのではなく、理解することが大事であり、一度理解すれば応用が可能な、
名前通り数学のような感覚で取り組んだ。
最初に財務会計をやるのがいい、と言われるらしいが、一度理解することで
他の暗記科目に比べ忘れづらいからとのこと。
自分なりの言葉でアウトプットする。
今回覚えた単語
「繰り延べ税金資産」
当期は損金算入しないが、将来損金算入する可能性のある額を、当期はこの名前で資産計上する。
「評価性引当額」
上記の繰延税金資産のうち、たとえば、企業の業績がしばらく芳しくなく、損金算入の期待が無くなったとき、
もはやそれを資産として計上している意味がないため、この評価性引当額と言う名称で、切り崩すこと。（資産を減らす）それを回収と呼ぶ。
「税効果会計」
実際の会計ではなく、税金を計算するときの専用の数字。
「将来減算一時差異」
上記の税効果会計によって生じる、実際の数値の乖離。
経営者からすれば、損金算入は利益が出ている限り、重要事項であり、当期に計上できなくとも、将来計上できる見込みのある損金というのは、損金算入できないよりかははるかに有用である。
本支店会計
二つの帳簿をつけるだけ。必ず未達整理後に一致。
社債において額面金額と発行価格は違う
買入償還という形式があり、満期まで待たずとも途中で会社が買い取ってくれる制度がある。
リース取引
コピー機など、実際に店舗で使用しているので想像しやすかったが、
「ファイナンスリース取引」
「オペレーティングリース取引」
の二つがある。
これらの違いをまとめる。
「ファイナンスリース取引」・・・扱いは、あくまで資産購入という意味になる。よって、契約年数に従い、耐用年数を決定し、減価償却を行う。さらに、貸借対照表には、流動資産（1年以内に支払いが確定している部分）と固定資産に分けて計上する。
「オペレーティングリース取引」・・・賃貸借契約となる。つまり、レンタルしていると考える。よって、資産計上もなく、当然減価償却という考えに至らない。
CVP分析
総資本営業利益率（ROA）の計算問題において、
むちゃくちゃ大事なのは、「変動費」を求めることであると気づいた。
なぜなら、固定費は名の通り、固定であるから、計算においてはその数字のまま確定できる。
しかし、変動費はその名の通り、変動する。
売り上げに伴い、通常増える。
よって、売上高＊変動比率によって、そのときの変動費は確定される。
つまり、変動比率を求めることがスタートとなる。
また、利益というものは、売上高ー変動費ー固定費で求められることを、わかっていれば、この事実で解ける。
肝心の総資本営業利益立というのは、
総資本がどれだけ効率的に利益を生み出しているか、であるから、
利益を総資本で割ることである。
持分法
親会社と子会社ではなく、関連会社という表現になる。
株式は５０％未満であるが、
投資会社の決算に影響を与える。
例）大阪チタニウムテクノロジーズが、新日鉄住金と神戸製鋼所の関連会社になっている
大阪チタニウムで２００の利益が出て、株式が２５％であれば、５０の利益が新日鉄に計上されるとのこと
項目は「持分法投資損益」
https://president.jp/articles/-/16277
経営分析
こういったような問題が出題されるわけである。
【平成26年度 第9問】
以下の資料に基づき、X1年度とX2年度の経営状態の変化を表す記述として、 最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。［資料］
X1年度 X2年度
売上高純利益率 5% 4%
自己資本比率 50% 40%
総資本回転率 2.0 2.2ａ X1 年度と比較してX2 年度は自己資本純利益率が下落した。 ｂ X1 年度と比較してX2 年度は自己資本純利益率が上昇した。 ｃ X1 年度と比較してX2 年度は総資本純利益率は下落した。 ｄ X1 年度と比較してX2 年度は総資本純利益率は上昇した。
この解き方は、与えられた情報から、必要な情報を導き出し、比較するだけである。
与えられた情報は以下の通り
売上高純利益率 ＝ 純利益/売上高
自己資本比率 ＝ 自己資本/総資本
総資本は借り入れ（有利子負債）なども含み、
そのほかに売掛金、有価証券などの流動負債も含まれる。
また、建物、土地、設備などの固定資産も含まれる。
自己資本比率が３０％を切る場合、経営数字的には不健全である。
要は借金の多い会社となるからだ。
実例）ソフトバンクグループは、自己資本比率がかなり低い。（２０％前後で推移）
これは、積極的な攻めの展開を行うために資金調達、買収などを行い続けているからだろう。徐々に数値は改善している。
ただし、ROE（自己資本利益率）も異常に高い。１０％を超えれば高収益と判断される中（平均８％）、２０％超えである。
https://profile.yahoo.co.jp/consolidate/9984
総資本回転率 ＝ 売上高/総資本
では解くのに必要な情報は？選択肢の中の
自己資本純利益率
総資本純利益率である。
では自己資本純利益率とは何か？
純利益/自己資本＊100 で求められる数値である。（ROE＝Return on epuityと呼ばれる）
では与えられた情報でそれが推測可能か？やってみよう。
X1年度の数値を当てはめてみる。
５（売上高純利益率）＝純利益/売上高
50（自己資本比率）＝自己資本/総資本
2.0（総資本回転率）＝売上高/総資本
これを見たときに、
売上高、総資本は二つの式で使われているので、情報は揃った。あとは代入していけばいい。
ここにおいて、何か公式を覚えておく必要はなく、解法（数式の組み合わせ方）を心得ておけばいい。
キャッシュ・フロー計算書
疑問が湧いた。
なぜ、減価償却費を足すのか？
減価償却費は、実際には現金の動きが伴わない会計項目である。
それなのに、キャッシュ・フロー計算書の、実際の現金の動きを見る計算書に加えるのは不思議に思わないだろうか。
https://globis.jp/article/4954
しかし、またまたグーグル先生が解決してくれた。
つまり、時間をさかのぼろう。
減価償却費は、いきなり出てきてない。
何か、資産になるものを購入したときに、出てくるのだ。
例えば、１００万円のPCを購入したとする。
そのとき、貸借対照表は資産１００万円を計上し、現金１００万円の支出を計測する。
よって、現金はなくなり、資産は増える。
その後、耐用年数に従って、その資産価値を下げるたびに、減価償却費を計上する。
そうすると、実際には、キャッシュは無くなっていないのにも関わらず、減価償却費が計上されたがために、純利益が削られた状態で営業キャッシュフロー計算書がスタートしてしまう。
よって、減価償却費は営業キャッシュフローの計算書に加えないと、正しい現金の数値にならない。合点。
効率的市場仮説
すべての株価は、入手可能な情報を織り込み済みであるという説。
近い考え方に、株価チャートのランダムウォーク理論もある。
正味現在価値（NPV）
投資判断の基準となる価値。
1年後、2年後、の100万円は、現在価値に直すと、通常下がる。
なぜなら、現在持っている100万円が毎年金利で５％増えていくならば、1年後の100万円は105万円だからだ。
その分を割り引いて考える。
現在価値が０になる時の割引率を内部収益率といい、これが高いほど資本コストも大きく許容でき有利な投資となる。
ベータ値
個別銘柄のリスクリターンを表す値。１以上であれば収益性を期待できるがリスクも大きい。
一方で１以下であればローリスクとなり、資金を集めやすい。
相関係数＊個別銘柄/市場全体
で求められる。
CAPM(資本資産価格モデル)
Capital asset pricing model
キャップエムと読む。
安全利子率（リスクフリー）＋B値（市場全体収益率ー安全利子率）
で求められる。株式の期待収益率とも表現される。
理論株価
配当金/CAPM
これは混乱した。株式投資の本で語られる「理論株価」とは異なるようだ。
なぜなら配当を設定していない企業もある。その場合はどうやって求めるのだろうか・・・？
企業の価値評価
マルチプル法
PER（一株あたり利益率） １５以上は割高判断されることも
PBR（純資産倍率） １倍以下は割安判断されることも
BPS（一株あたり純資産率）
以下の二つは頻出であり、最重要項目のようである。
しかし、まだ理解しきれていない。しばらく時間がかかりそうだ。
DCF（discounted cash flow）法
M&Aの時など、企業価値を算定するために使われる。
フリーキャッシュフロー（FCF）を加重平均資本コスト（WACC）で割って求める。
FCF＝営業CF＋投資
システマティックリスク
ポートフォリオでは逃れることのできない市場全体に関わるリスクのこと。
例えば、仮に北のほうから本州全域にミサイルをぶっぱなされ、壊滅するなら、日経平均はもちろん、おそらくいかなる業績のよく、期待感のある個別銘柄株式でも暴落するであろう。
分散投資をしていたところで、逃れられない。
コールオプションとプットオプション
ある日に、ある価格で資産を買ったり売ったりする権利。
